経営難に陥っているサッカーJ2、V・ファーレン長崎は11日、筆頭株主の通販大手、ジャパネットホールディングス(佐世保市)の支援を受け入れると表明した。10日に英会話教室最大手、NOVAホールディングス(東京)の支援を受ける方針を一度は固めたが、「県民クラブ」として県内企業を優先する考えに立ち返るとして、判断を一転させた。クラブ再建はジャパネット主導で進む見通しとなった。

 現在20%弱の株式を保有するジャパネットの高田旭人社長は10日、株式の100%近くを取得し、創業者で父の明氏が経営に参画、3年で10億円以上支援する意欲を示している。V長崎は今月末に予定している臨時株主総会にジャパネッ...    
<記事全文を読む>