ゴルフ人口の減少、用品の売り上げの低下など様々な問題を抱えるゴルフ業界。その中で『もっと良く、もっと盛り上がるゴルフ業界を目指して』、ジュピターゴルフネットワーク株式会社代表取締役社長 石井政士、株式会社ゴルフダイジェスト社代表取締役社長 木村玄一、株式会社ゴルフダイジェスト・オンライン代表取締役社長 石坂信也、株式会社ゴルフパートナー代表取締役社長 石田純哉、弊社 島崎陽(敬称略)の5人が発起人となり14日(火)、東京都港区にある東京コンファレンスセンター品川にて「第1回 日本ゴルフビジネスフォーラム」が開催された。

倉本昌弘が考える国内男子ツアーが盛り上がらない理由
 冒頭挨拶に立った石坂社長はゴルフ業界全体で「共通の認識と知識を得て、ゴルフ界発展のために何ができるかを、真剣に話し合う機会があれば」と熱い気持ちをもってこのファーラムを立ち上げたことを強調。フォーラムでは第1部が『国内男子ツアーの将来像』、特別対談『アメリカの現状を探る』、第2部が『ゴルフ用品界からゴルフ活性化に向けて』、『オリンピック ゴルフ成功に向けて』と3つのテーマについてパネルディスカッションが行われた。

 最初のセッション、『国内男子ツアーの将来像』では日本ゴルフツアー機構(JGTO)の山中博史専務理事、日本プロゴルフ協会(PGA)の倉本昌弘会長、プロゴルファーの横田真一、その他テレビ局や広告代理店、トーナメント主催者の代表者らが登壇。低迷する国内男子ツアーの活性化へ、アジアを巻き込んだツアーを展開する案や、次世代のスターを育成する案が出された。倉本会長は、正式な発表はこれからになると前置きした上で「PGAがジュニアの強化に本格的に乗り出すために10万円の寄付を1000口つのる予定。軽井沢で行われた世界アマを見て日本のゴルフ界に将来はないと感じた。強いナショナルチームなくして、強いプロは生まれない」と日本ゴルフ協会(JGA)任せではなく、PGAが強いジュニア育成のために本腰を入れることを表明した。

 特別対談では米国のコンデスト社ゴルフダイジェストカンパニーズ会長で30年の長きにわたり編集長として米国ゴルフダイジェストを支えてきたジェリー・ターディー編集総責任者が登壇。日本と同じくゴルフ人口の減少など、ゴルフ業界をとりまく環境は米国も厳しいが、米国男子ツアーや全米ゴルフ協会(USGA)などが主導し、タイガー・ウッズやジャック・二クラスらビッグスターの協力の元、ゴルフ振興に様々な取り組みが行われていることを紹介した。

 2つ目のセッション『ゴルフ用品界からゴルフ活性化に向けて』ではブリヂストン、ダンロップ、ミズノ、キャロウェイ、タイトリストを展開するアクシネット、計5社の取締役が登壇。ゴルフには関連団体が17もあるが、その枠を越えて一致団結する必要性やゴルフという競技のイメージを良くする必要性などの議論が行われた。

 最後のセッションは『オリンピック ゴルフ成功に向けて』。ここでは開催コースが霞ヶ関カンツリー倶楽部に内定した経緯などが日本ゴルフ協会の永田圭司専務理事から説明され、同倶楽部の原口豪副理事兼キャプテンから東コースの距離を300ヤード伸ばし、バンカーの位置変更や、ワングリーン化などの改修が行われることが明かされた。永田理事は「日本のゴルフ文化の向上にために業界全体が1つになることが必要」とオリンピック成功のために業界全体が結束する必要性について熱弁した。

 約5時間にも及んだこのフォーラム。発起人の1人石井社長は「皆さんの“熱”を感じたフォーラムになった。今回だけではなく、まだまだ話し合わないといけない問題がある」と第1回開催の成果に手ごたえを感じ、今後もゴルフ界の未来について話し合いを続ける必要性を説いた。また木村社長は「何が問題なのか、当事者が集まって議論できたのは収穫」と協会からメーカー各社、選手まで揃った今回のフォーラムが成功のうちに終わったことを喜んだ。ゴルフ界が直面する問題は一筋縄ではいかないものばかり。今後も様々な議論を重ねていく必要があるが、このフォーラムがゴルフ界再生の第一歩となることを祈りたい。

<ゴルフ情報ALBA.Net>